中国車の勢いが止まりません。
昨年日本に進出したBYDですが、2023年のEV(電気自動車)販売台数がテスラを上回って世界1位となりました。
ヨーロッパでも売れ行きはいいそうで、これに対してEUは「関税」の導入を検討しているようです。
中国メーカーのEVは他メーカーに比べて価格が安いため、価格差を関税によって埋めることで競争力を維持しようと考えているのではないでしょうか。
しかし、中国メーカーが販売数を上げた要因もEUにあると思います。
・EUのEVシフトが中国メーカーに都合がよかった？
EUは環境対策として、CO2を排出しないEVを推進してきました。
これはトヨタ等の日本メーカーが環境にやさしいハイブリッド車を発表・発売したことで、EU圏内の市場を取られると危惧したEUがハイブリッド車に対抗するために行われたと思われます。
まあこれはトヨタがハイブリッドの技術を特許でガチガチに縛ったので、ヨーロッパメーカーが開発できなかったというのもあるでしょうね。
EUの方針のもと、ヨーロッパの各メーカーはEVを続々と販売することになりますが、ここで問題が起こりました。
EVの必需品であるバッテリーの生産です。
バッテリーの原材料に使用されるレアメタルがヨーロッパは多く採れず、バッテリーの生産は採掘量が世界1位である中国に頼るメーカーが多くなりました。
ただでさえ高額部品であるバッテリーを海外調達することでさらにコストが上がります。
このコストを回収するために、車両の価格は上がってしまう。
では中国メーカーはどうでしょうか？
自国内でバッテリーを調達できることから、コストは下げれますし、それによって車両の価格を下げることが出来る。
そうして価格差が出た結果、より安価な中国車を消費者が選んだということです。
つまり、EUがEVを推進した結果、中国車が幅をきかせるようになってしまったのです。
これでEUが中国車に関税をかけるのは、面白いといいますか恥ずかしいといいますか。。。
ちなみに、ヨーロッパの各メーカーではEVの販売不振からEVシフトが思うように進まず、「〇〇年までにEVのみ生産」という目標を遅らせています。
環境をよくするためにはまだハイブリッド車が現実的な選択肢ということですね。
こうなることを恐れて、違う手を出したEUはある意味先見の明があったのではないでしょうか(笑)
